最高の株式投資法！！ 『バフェットの銘柄選択術』
前書き
最近、株式投資を本格的にやり始めたいと思い、世界最高の投資家であるウォーレン・バフェットに関する本を読み漁っているのですが、今回は、バフェットの投資術について書いてある本の中でも、最もロングセラーの『バフェットの銘柄選択術』の内容で、私が気になったところをまとめていきたいと思います。
基礎編 バフェットの銘柄選択
消費者独占型企業とは
「消費者独占型」企業とは、提供する製品やサービスに関して一種の独占的支配力を有しており、その価格設定力のおかげで、素晴らしい収益を享受できる企業である。
バフェットはこのことを有料ブリッジにたとえて説明する。もしあなたが泳いだり舟を漕いで川を渡りたくなければ、料金を払って橋を渡るほかないだろう。したがって、この橋を所有している人は、一種の独占的地位にあると考えていい。
これらの企業は一時的に荒波に巻き込まれても、優れた事業のファンダメンタルズが救命具となって、必ず立ち直る力を持っている。アメリカン・エキスプレス、コカ・コーラ、ワシントン・ポストなど。
今ここに、何十億ドルもの資金と、これはと思う50人からなる経営チームを集める力があるとする。その力を利用すれば、その企業に太刀打ちできるような新会社を作り上げることが可能だろうか。答えがはっきり「ノー」と出れば、その企業は強い消費者独占力で守られていると考えていい。
考えてもみてほしい。世界中のガソリンスタンドや映画館、スーパーマーケットやレストラン、ファーストフードストアやバー、ホテルやスポーツアリーナでコカ・コーラが売られ、アメリカ中のあらゆるオフィスビルのどこかには自動販売機があって、コカ・コーラがあなたのお金を待っているのだ。コカ・コーラがあまりに人気があるため、どの店も置かざるをえないのだ。そう、選択の余地がないのだ！これがまさに消費者独占力なのだ。
消費者独占型企業が高収益をあげる理由のひとつは、大きな資本を要する土地、工場、機械設備などにそれほど依存しなくてすむことにある。
コカ・コーラの原液調合法や、マールボロ・ブランドといった無形固定資産に依存する面が強いのだ。
あまり固定資産を必要としない消費者独占型企業は、毎年事業がもたらすキャッシュフローが潤沢なため、ほとんど負債を調達する必要がない。
消費者独占型企業を見分ける８つの基準
基準１ 消費者独占力を持つと思われる製品・サービスがあるか
コンビニやスーパー、ドラッグストア、バー、ガソリンスタンド、書店など、どこでもいいから店の前に立って、その店を続けていく上で、絶対に取り扱わなければやっていけないブランド品は何だろうかと考えてみるといい。言い換えれば、それを店に置いていなければ店長の常識が疑われるような商品は何だろう、と自問するのである。
基準２ １株当たり利益（EPS）が力強い増加基調にあるか
たとえ素晴らしいブランド商品であっても、その会社全体の経営がまずければ、EPSは非常に不安定になりかねない。バフェットはEPSの実績値がしっかりした水準を保って、力強く増加しつづけてきたかどうかを重視する。
基準３ 多額の負債を抱えていないか
消費者独占型企業は通常、多額の現預金を持っており、借金はほとんどない。言いかえれば、事業上どんな不測の事態が生じても、それを自分で解決できるだけの財務的蓄えを有しているのだ。
一貫して高いROEをあげられる企業は、経営陣が単に既存の事業から十分利益をあげているだけではない。株主の資金を内部留保して行う新規投資からも高い利益を生み出す能力があることを示している。そういう企業のROEの目途は15％であり、時々高いROEをあげるだけでは、この基準を満たしているとはいえないのだ。
基準５ 現状を維持するために、内部留保利益の大きな割合を再投資する必要があるか
一般に消費者独占型企業は、内部留保利益を固定資産の手直しや新製品開発に投入する必要はあまりなく、非常に高収益の既存事業をさらに拡大するか、別の高収益企業の買収に振り向けることができる。バフェットがこうした企業を好むのは、自由に使える内部留保利益の存在によって不測の事態に対処できる余裕が持てるだけでなく、長期的に株主価値の増殖が期待できるからなのだ。
基準６ 内部留保利益を新規事業や自社株買戻しに自由に使えるか
投資先企業が平均以上のROEをあげ続けてきたなら、今後も利益の大半を内部留保して再投資に回すことが、投資家の利益にもかなうと考えるのである。利益のどれだけを配当し、どれだけを内部留保するかは、基本的に経営者の判断に委ねるべきだ。
基準７ インフレを価格に転嫁できるか
消費者独占型企業の場合には、インフレに合わせて製品の値上げをしても、それに伴う需要の減退を心配する必要はない。インフレがどうなろうと、利益水準を維持することができるのだ。
基準８ 内部留保利益の再投資による利益が、株価上昇につながっているか
バフェットは消費者独占型企業の株を適当な株価で購入できれば、内部留保利益の再投資が着実に企業価値を高め、株価も持続的に高まると考えている。
応用編 バフェットの方程式
利益は安定して成長しているか
目をつけていた企業に悪材料が出て株価が下落したとする。投資すべきだろうか。それを判断するには、その企業の将来がある程度まで予想可能でなければならない。悪材料を乗り切るだけの力を持っているのか。まず、それを見極めることが肝要だ。
そのために、過去数年間の１株当たり利益（EPS）の動向を分析する。具体的には、毎年のEPSは安定的か、それとも不安定か。EPSは中長期的に上昇傾向を示しているか、それともジェットコースターのように上下を繰り返しているだけか。直近の業績は増益か、それとも減益だったり、赤字になったりしていないか。こうした点を確認するわけだ。
買値こそ投資収益率の鍵を握る
バフェットにとって、投資した企業の利益は、保有株数に応じた自分自身の利益である。したがって、この利益を購入時の株価で割った利回りは、投資額に対する直利（直接利回り）に相当する。
たとえば、バフェットが1979年に購入した時のキャピタル・シティーズの株価は3.80ドルで、当時の１株当たり利益（EPS）は、0.46ドルだった。この時の投資額に対する直利を求めると、12.1％（0.46ドル÷3.80ドル＝12.1％）となる。
株式投資の収益率は、購入時の株価水準に左右される。これがバフェットとグレアムが到達した結論である。
利益成長率から見た企業の実力
株主価値がどれだけ増えるかは、その企業の経営陣が１株当たり利益（EPS）をどれだけ成長させられるかにかかっている。EPSを成長させるためには、利益の一部を内部留保し、より収益性の高い再投資を実践していかなくてはならない。それを毎年繰り返すことによってEPSは成長し、やがて株価に反映され、株主価値の増加が実現される。
EPSの成長性を簡単にチェックするには、過去10年間の利益成長率と、過去5年間の利益成長率を計算し、両者を比較してみるのがよいだろう。長期の成長率からは、その企業本来の実力を知ることができ、より短期の成長率からは、その企業の実力から見た現経営陣の能力を知ることができる。
バフェットが高ROE企業を好む理由
バフェットは消費独占型企業は安定的に利益をあげることができ、そのような企業の株に投資することは、債券に投資するのと同じようなものだと考える。この場合、企業の株主資本利益率（ROE）は債券の額面に対する利子に相当し、１株当たり利益（EPS）は債券の利子にあたる。
たとえば、１株当たり株主資本（BPS）が10ドル、EPSが2.50ドルの株式に投資をする場合、額面に対して25％（2.50ドル÷10ドル＝25％）の利子が得られる「疑似債券」に投資するのと同じことと考えるわけである。
期待収益率の水準で投資を判断する
バフェットは消費者独占型の企業を絞り込むと、まず、期待収益率を計算する。そして、株価が下落して期待収益率が上昇したところを見計らって、投資を実行する。それはたいていの場合、その企業に悪材料が出た時である。株価が下がって期待収益率が魅力的な水準になるまで待つのが、バフェット流なのである。
バフェットの方法は、将来の株価を予想し、それにもとづく期待収益率を計算するのである。そのためには、今後10年間の１株当たり株主資本（BPS）の予想が必要となる。これは過去のトレンドや、株主資本利益率（ROE）から配当性向を差し引いた値などを成長率として、直近のBPSを将来に延長することによって計算できる。
次に、この10年後のBPSに予想ROEをかけて10年後の１株当たり利益（EPS）を求め、この予想EPSから将来の株価を予想する。こうして、予想株価と現時点の株価が与えられれば、期待収益率を計算することができる。この期待収益率が、同等のリスクを持つほかの投資機会の収益率やインフレ率を上回ることができるかどうかを見て、最終的に投資判断を下すのである。
バークシャー・ハサウェイを例に、いくつか計算を行ってみよう。まず、1986年のBPSは2,073ドル、1964~86年の平均BPS成長率は23.3％である。ここから14年後の2000年のBPSを予想しよう。計算は単純で、（1+0.233）^14 ×2,073ドルとなり、2000年の予想BPSは38,911ドルと計算される。
ここで、2000年の予想株価を予想BPSに等しい38,911ドルであるとすると、1986年時点におけるバークシャーの妥当な株価は、いくらになるだろうか。それを求めるには、投資家がバークシャーへの投資に対して求める収益率を割引率として、2000年の予想株価の割引現在価値を計算すればよい。
では、投資家が求める収益率とはどの程度の水準だろうか。バフェットなら、この種の投資に対して最低でも15％程度の収益率を要求するだろう。そこで割引率を15％として、2000年の予想株価38,911ドルを現在価値に割り引くことにしよう。
38,911ドル / （1+0.15）^14
となり、1986年時点の割引現在価値5,499ドルが得られる。
利益成長率から期待収益率を求める
今度は、１株当たり利益（EPS）の成長率をもとに、株式投資に対する期待収益率の計算の仕方を、キャピタル・シティーズを例にとって紹介しよう。
1970年から1980年にかけて、同社のEPSは非常に安定した成長を続けていた。ここでは1980年に遡り、投資期間を1990年までの10年間として期待収益率を計算してみよう。それには、まず1970年から1980年までのEPS成長率をもとに、10年後の1990年におけるEPSを予想する。次に、予想EPSから1990年の株価から、10年間の期待収益率を計算する。
〈10年後の予想EPS〉
1970年から1980年の10年間に、キャピタル・シティーズのEPSは0.08ドルから0.53ドルに成長した。この数字をもとにEPSの成長率を計算すると、年平均約20％となる。この成長率と1980年のEPS0.53ドルをもとに、10年後の1990年のEPSを予想するには、
0.53ドル×（1+0.20）^10
という計算を行えばよい。
〈10年後の予想株価〉
1970年から1980年までの間、キャピタルシティーズのPERは９倍から25倍までの範囲で推移していた。ここでは、その下限にあたる９倍を用いて株価を予想する。したがって、1990年における、キャピタル・シティーズの予想株価は、予想EPSの3.28ドルを９倍した29.52ドルとなる。
〈1980年に購入して1990年まで保有した場合の期待収益率〉
1990年の予想株価29.25ドルと1980年の株価５ドルをもとに、10年間の期待収益率を計算することにしよう。この計算の式は
（29.52ドル / 5ドル）^（1 / 10）-1
となり、年率19.4％という期待収益率が計算できるはずだ。
バェット流投資のためのワークシート
１ その企業は消費者独占力を持っているか
２ その企業の事業内容を理解しているか
３ その企業の製品・サービスは20年後も陳腐化していないか
５ その企業の１株当たり利益（EPS）は安定成長しているか
６ その企業は安定的に高い株主資本利益率（ROE）をあげているか
７ その企業は強固な財務基盤を有しているか
１０その企業の株価は、相場全体の下落や景気後退、一時的な経営問題などのために下落しているか
１３過去のEPS成長率をもとに計算する手法で、期待収益率を計算せよ
